Korea-Japan For the Future (安芸 翔太郎/近畿大学)

2014年12月20、21日に韓国・ソウルにて、私は韓日社会文化フォーラムが主催したプログラムである「第2回韓日未来フォーラム」に参加した。このフォーラムは「現在の日韓関係をより良くしていくにはどうしていけばいいのか」という議題を既存の内容から語っていくのではなく、今後の未来を担っていく私たち若者が自分たちの意見で討論し合うといった将来を見据えたプログラムである。また、討論をするにあたってこの2日間で私たちは大きく分けて3つのグループワークとメディアの代表として朝日新聞ソウル支局長の貝瀬さんから「既存メディアと日韓関係」の講演に参加した。

1日目には、日韓両国で確立されている相手国の認識の共有という意味で「立場反転ディスカッション」のグループワークと貝瀬さんの「既存メディアと日韓関係」の聴講をした。まず、グループワークの内容としては、日本人は韓国人が日本をこう見ていると思う、逆に韓国人も日本人が韓国をこう見ていると思うという認識を実際にお互い書き出し合い、お互いの差異や共通の認識を挙げていき討論した。私がここで感じたことは、私たち日本人が思っている以上に韓国人の方たちは日韓の歴史に対する認識が強いということだ。

しかしそれは逆をいうと、日本人が日韓の歴史に対しての認識が甘いということでもある。そしてこの討論で1番驚いたことは韓国人討論者側が挙げた認識の中でいくつかが日本人が韓国を見下しているといった認識がなければ上がらないものであったことだ。私自身、韓国または韓国人をそのように認識したことがなかったので最初は信じられなかった。しかし討論していく中で、韓国人討論者側からこの認識が生まれてきた理由は昔韓国が日本の植民地だったという歴史内容から生まれたのではないかと私は感じた。このような歴史絡みの問題と向き合ったのは歴史の教科書以来である。しかし、歴史の授業といっても植民地時代の内容については聞いたことがなく、ただ「植民地」というキーワードとしてのみの学習だったので、韓国の方たちがここまで歴史に対する認識が強いということに対しては驚いたとともに、日本の教育に対する疑問も浮かんだ。

 

次にメディアの代表として朝日新聞ソウル支局長の貝瀬さんの「既存メディアと日韓関係」という講演を受けた。この講演ではメディアの重要性が非常にわかった。特定非営利活動法人言論NPO・東アジア研究院が発表した「第2回日韓共同世論調査」によると、相手国や日韓関係に関する情報源を両国民とも自国のニュースメディアが9割を超え、相手国民との直接会話が日本は2.2%、韓国が3.8%という結果になった。ここで言えることが、両国民の9割以上がメディアによって相手国の印象付けが行われているということである。その上、各メディア社の現地派遣人員は多くはないので、その派遣員の意見や思想によって両相手国の印象、情報が左右されることも少なくはないということに非常に危機感を感じた時間だった。またこれらはメディアを提供する側のみの問題ではなく、受け取る側の各国民が正しいメディアとの付き合い方を理解しなければならない。

両国の相手国に対する認識を共有し、メディアにおける影響力の大きさを理解したうえで、2日目の最初のグループワークでは、「現在における日韓報道の問題意識・ここでいう問題とは・正常な報道とは」というトピックに着目して、グループ内でお互いの意見や考えを出し合った。後に各グループのまとめを紹介し合い、お互いにそれらについてフィードバックし合った。自分たちのグループや各グループのまとめを見ていくと、共通してあったメディアにおける問題意識は「商業主義」というキーワードだった。これは公平な立場で情報を提供するメディアであっても、消費者から必要とされなければ営業として成り立たないため、興味を引こうと多少は誇張した表現を使うという事実が発生することをいう。よって少数派意見を大々的に取り上げたり、最悪の場合には根拠のない情報を世間に拡散する場合も起こりうる。この可能性をなくすためには、メディア企業側が取材現場のスタッフの意見・思想の偏りをなくす教育や制度を確立するだけでなく、私たち一般人もメディア情報の受け取り方などのメディアリテラシーを学ぶことが必要だと私は考える。 

最後のグループワークとして、今回のフォーラムを総括し、今後の日韓関係の改善に対して最も必要だと思われる要件を各グループに分かれて発表し合った。ここでは、「歴史」「アンチ感情・報道」「交流」と大きく分けて3つのテーマに分かれていた。日韓関係改善に対しては様々な方面からのアプローチが考えられるが、私がここで1番重要視することは、実際に両国民が「交流する」ことである。「第2回日韓共同世論調査」でも発表されたように、相手国や日韓関係に関する情報源は相手国民との直接会話が日本は2.2%、韓国が3.8%という結果になっており、非常に低いことがわかる。つまり、今まではメディアによる情報などにより日韓関係における「嫌韓感情」や「反日感情」が生まれてきていた。さらには、両国における歴史や認識の問題なども根拠のない情報源から発生している可能性もある。しかし、実際に日韓交流をしたことのある人々からは、「思っていたよりも良い人が多かった」や「相手国は嫌いだが、相手国の人や文化は好き」といった声を私自身よく聞く。このような結果になるのは、「交流」の場では1人の人間としてお互いが接しているからだと私は考える。日韓両国で文化や言語、価値観がそれぞれ違うが、同じ人間であり、1人1人違うという正しい認識がその人の中で確立される。また悪い側面ばかりではなく、良い側面も見る機会を得るためには「交流」することが1番だと私は思う。

  

 グローバル化が進み、国際交流の機会が多くなった現在でも、日韓両国民における交流はまだまだ少ないと私は思う。既存の日韓関係における概念を乗り越え、新しい日韓関係を私たちの時代から新たに築き上げていくには、時代とともに一般人にとっても実現可能になってきた国際交流の機会を十分に利用し、日韓関係改善に伸びしろのある1人の人間としての「交流」が今後のキーワードになっていくと私は考える。